インターネットのウェブが一般に普及するとともに、所謂求人サイトと呼ばれる、アルバイトの求人募集を網羅したサイトがポピュラーになっています。
これはネットユーザーならよく目にしているかと思います。

これに加えて求人雑誌もフリーペーパー化が顕著で、求人情報の入手経路は多岐、かつ無料化が進む傾向にあります。

以前は求人誌は有料で、アルバイトの希望者はお金を払って購入するのが通常でした。
また、店頭での直接応募などがポプュラーでしたが、パソコン、インターネットの普及と同様に、求人情報へのコスト意識・若年層のアルバイトの探し方はこのように変化しています。

アルバイトの職種、業種ですが、アルバイトの場合は第３次産業の割合が多く占めています。
というのは第３次産業の活動が、機械設備などよりも労働力に依存せざるを得ないことが多いためです。

第３次産業とは、コーリン・クラークによる古典的な産業分類の１つで、クラークによると小売業やサービス業などの無形財が該当します。

第３次産業は第１次産業にも第２次産業にも分類されない産業が分類されますが、第３次産業は商品やサービスを分配することで富を創造することに特色がある、とされています。

ちなみに第１次産業とは、自然界に働きかけて直接富を取得する産業で、農業、林業、漁業、鉱業などが該当します。

ただし水産加工のように天然資源を元に加工して食品を製造する業種は製造業に分類され、第１次産業に含まれない、とされています。

第２次産業とは、第１次産業が採取・生産した原材料を加工することによって富を作り出す産業が分類され、製造業、建設業、電気・ガス業がこれに該当します。

クラークは、経済が発展するにつれ、第１次産業から第２次産業、第３次産業へと産業がシフトしていく、ということを提示しましたが、クラークのいう第３次産業には単純労働も含まれていて、後進的な産業が先進的な産業と同様の扱いになっている、という批判の声も上がっています。

また、第３次産業は、公益事業のような資本集約的な産業も、飲食業のような労働集約的な産業も、また教育のような知識集約的な産業をも含む、という雑多な産業の集合体であり、雑多で業種が多岐に渡る産業を１つのくくりで単純化して分類することについても非難されています。

この問題に関しては、情報通信業といった情報や知識を取り扱う産業を第４次産業、あるいは第五次産業として新しく捉えなおす考え方も提唱されています。

では具体的に、どのようなバイト先があるのでしょうか？

コンビニエンスストアや各種量販店、販売店の販売スタッフ・店員はよく募集もかかっており、経験した方も多いと思われます。

時給は１０００円前後ですが、深夜になると何百円かアップします。

ただし女性の場合深夜での募集は行われていないのが一般的です。

２４時間営業しているのがコンビニエンスストアの特徴ですが、深夜の時間帯はよく強盗などに襲われたり酔っ払った客が来ることもあるので、女性にとって安全なバイトとは言えません。

コンビニエンスストアとは、年中無休で長時間、ほとんどは２４時間の営業を行い、小規模な店舗においては主に食料品、日用雑貨など多数の品種を取り扱う形態の小売店ですが、「コンビニ」、「ＣＶＳ」などと略称で呼ばれるのが一般的です。

けれどこれらの略称が定着する以前の１９８０年代以前には「コンビ」、「深夜スーパー」などという呼び方をされていました。

コンビニは全国にありますので、コンビニバイトの経験者が多いのも納得です。

４７都道府県すべてに展開しているのはローソンとファミリーマートの２社だけですが、その地域にしかないコンビニもたくさんあります。

セブンイレブンは青森、秋田、北陸、山陰、四国、鹿児島、沖縄県を除き、ミニストップは北海道・甲信越・中国を除き、デイリーヤマザキは北海道、沖縄を除く広域で展開しています。

ポプラは関東・西日本で展開、am/pm、フードスタイルといったエーエム・ピーエム・ジャパンは関東、関西、九州で展開しています。

また、関東圏の方には余り馴染みがないと思われますが、コミュニティストア、ＨＯＴ ＳＰＡＲ、ココストア、タックメイト、タイムズマートというコンビニもあります。

北海道を中心に店舗を持つのはセイコーマート、ハセガワストア、タイエー、セラーズで、東北地方中心に展開しているのがリトルスター、ハローショップ、オレンジハートです。

モンペリは福島県と茨城県のみで、関東地方中心なのがセーブオン、スリーエフ、Ｇｏｏｚ、ｑ'ｓｍａｒｔ、ＳＨＯＰ９９、新撰組などです。

コンビニバイトとは言ってもその店舗ごとに時給は異なりますが、都内よりも地方に行くにつれ、時給は安くなるのが通常です。

地方のアルバイトの時給が安いのはコンビニバイトに限らず、アルバイト全般に共通して言えることです。

短時間でできるバイトとして主婦に大人気だそうです。

朝に１時間程度指定された相手にモーニングコールをかけるだけで、時給は１０００円近く貰えますので、家事の合間にもできます。

ご家族、お友達の代わりにモーニングコールをかけるサービスを提供する会社は何件かあります。

気になる料金ですが、例えば基本コースは月曜から日曜まで呼び出し音回数１０回×２回で月会費３５００円となっています。

コール時間は朝５時から９時の間で選べ、また二度寝防止コースもあり、希望の時間帯に２度モーニングコールをかけてもらえ、こちらは月５５００円のサービスです。

平日限定コースや１日だけのコースもあり、一般電話、携帯電話、ＰＨＳ、ＩＰ電話とも料金は一律で、モーニングコールの内容は朝の簡単な挨拶程度の短い時間での会話が提供されます。

どのコースでもオペレーターは女性であることがアピールされていますから、当然このモーニングコールのアルバイトも女性限定の募集が行われています。

一人暮らしだから朝寝過ごしてしまうのが心配、目覚ましのセットをついかけ忘れて朝起きることができない、二度寝をしてしまい、遅刻をすることがよくある、寝不足気味で朝なかなか起きられない、爽やかに朝を迎えたい、女性の声で優しく起こして欲しい、大切な会議、試験、デート、試合、イベントなどで絶対に遅刻ができない、モーニングコールサービスが自分に合うかどうか、試しに利用してみたい、目覚まし時計が壊れた時の緊急対策として利用したい、といった方向けに広告が出されていますが、携帯電話にはアラーム機能がついていますので、男性が女性の声で起こされたい、という理由が一番信憑性を感じる理由に思われます。

アルバイトの求人を探す際には、通常は既にご自身がご存知の、例えば飲食業であるとかコールセンターといった有名なアルバイトをチェックしますが、おもしろバイトや高額バイトといったキーワードで検索してみると、思いもよらないような変わったアルバイトに遭遇することができます。

実際に応募して働かなくても、そういった面白いバイトは情報を読んでいるだけでも愉しいものですし、会話のネタにもなります。

ただ、高収入を謳うアルバイトには危険なものが多いのも確かです。

アルバイトで稼ぐ筈が、逆に高い教材や商品を購入させられる羽目になったりすることもありますので、注意が必要です。

コールセンターのお仕事は、シフトパターンが様々な枠で用意されているので、学生や主婦の方、あるいはＷワークされている方の副業として希望者が多いアルバイトです。

ご自身の夢や目標に向って活動されている方など、色々な人がそれぞれのライフスタイルに合わせて働いています。

時間を有効利用したい方には最適なアルバイトと言えます。

もちろん、コールセンターが初めての方やパソコンに不慣れな方にもできる分野での募集もあります。

更にフルタイム勤務を希望される方には派遣などの形態でも仕事が提供されているので、案件を調べてみると良いでしょう。

コールセンターの仕事は大きく２種類に分けることができます。

電話を受ける受信業務と電話を掛ける発信業務です。

センターでのオフィスワークとなり、条件として一般的なコミュニケーション能力レベルは必要とされますが、ＰＣ操作に不慣れな方でも可能な仕事もたくさんあり、銀行や証券といった金融系から不動産、自動車関連、ＩＴ系やゲーム業界など、携わる業種も様々です。

数年前からコールセンターの対応範囲にはメールが加わり、その機能からコール＝電話だけではなくなったという過程があります。

そうした動きからコールセンターという呼び方だけではなくコレクトセンターという呼称が誕生しました。

なのでコレクトセンター＝コールセンターと捉えて問題ありません。

コレクトセンターという呼称は企業活動、とりわけ販売やカスタマーサービスのシーンでパソコン、インターネットの利用が一般化するにつれ普及しています。

ただ、この名称はＢｔｏＢ＝企業間取引で登場する頻度と比較して、ＢｔｏＣ＝個人向け取引やアルバイトの求人市場では極端に低い印象があります。

昔からコールセンターでは電話以外にも郵便やファックスを扱ってはいたんですけどね。

その他テレマーケティングやテレアポなどとも呼ばれることがあります。

コールセンターの役割は、単に電話やメールでの対応に留まらず、お客さまの生の声から得られた情報を集約・分析し、マーケティング・データとして活用したり、より高度なビジネスモデルの立案などに寄与している内容の濃いアルバイトです。

また、産業の発展とともに新しく生まれるビジネスやビジネス・モデルの変化・多様化に合わせて、コールセンターのサービスも常に進化する必要があるとは業界でも指摘がなされています。

地図ナビゲーションのただ「歩くだけ」、育成ゲーム代行のただ「ゲームするだけ」など、「ただ?するだけ」というキーワードのアルバイトが人気なようですね。

このただ「寝るだけ」のアルバイトは、宇宙医学実験のためのバイトで、日給１万５千円、２０日続ければ３０万円もの収入を得ることができます。

楽して儲けようと考えるな、とはよく言われますが、実際にこういう楽で高収入のアルバイトを知ってしまうと、そういう言葉が耳に入らなくなってしまうのも仕方ないかも知れません。

他にもお墓参りを代行するアルバイトや結婚披露宴に代わりに出席するアルバイト、という変わったものもあります。

そして地図ナビゲーション同様週刊オリラジ経済白書で紹介されたレッドビーシュリンプの養成アルバイトも随分話題になりましたが、このバイトに関してはやらせではないか、という声も最近になって囁かれています。

金儲けの道具として養殖エビであるレッドビーシュリンプがメディアに紹介されることが急激に増えましたが、稚エビを購入し、１ヶ月養殖して出荷する、という内容です。

この１ヶ月という短いサイクルが問題になっていて、少なくても６ヶ月は飼わないとエビの産んだ子は出荷できるほどのサイズにはならない、と指摘されています。

番組内では水槽をセットしてすぐにエビを入れていますが、こうした養殖の作業は相当特殊なので、経験のない素人がすぐにできるのは無理があるのは確かです。

更に番組では簡単で高額バイトとしてレッドビーシュリンプの養殖バイトを紹介していますが、水槽のセットは１式最適でも１０万円前後します。

元手がかかるので、エビ養殖で儲けるのは現実には難しいと言えるでしょう。

一般的にエビの養殖で儲けるには２通りあり、単価の安いエビを大量に繁殖させ、数で勝負する方法です。

手間がかからない分、大量に繁殖させられるほどの大きな水槽を購入しなくてはならないので、設備投資が多くかかりますので、個人で行うのは確実に難しくなります。

水槽を置くスペースの問題もありますし。

また、単価の高いエビを作り出して高額で売る方法です。

数ではなく質で勝負するやり方ですが、設備投資は少なくて済む代わりに手間がかかり、楽なバイトとは言えません。

理想を言うなら単価の高いエビを大量に繁殖させて売ることですが、これを素人が実行するのは簡単ではありません。

だからこそブリーダーと呼ばれるエビ養殖の専門家がビジネスとして行っているのです。

大量の機材を購入して揃え、毎日本業の仕事として手間をかけ、自分のエビのブランディングを行い、年商１億円近く稼いだブリーダーもいますが、１０００万円単位で稼いでいる方も少なくありません。

要するにプロで、アルバイトの範囲を超えてしまっています。

従って、雇用者は要件を満たしたアルバイトの労働者にも有休を与えなければ法律違反になります。

その一定の要件とは、雇入れの日から６ヶ月間、継続して勤務していることと、全労働日の８割以上出勤していることの２点です。

アルバイトでも、１週間に３０時間以上の労働時間を定められている場合では、通常の労働者、所謂社員と同じ扱いになります。

それ以外のアルバイトの場合は、比例付与という形式で有給休暇が与えられることが労働基準法第３９条３項に定められています。

とは言っても実際にはアルバイトで有休を貰ったという経験をした方は非常に少ないと思われます。

アルバイトの有休はアルバイト側から言い出さない限り通常は貰えませんが、雇い主に対して有休を請求するのは中々難しいのが現状でしょう。

正社員とアルバイトの違いですが、契約面では正社員が書面によって雇用契約を交わすのに対して、アルバイトは口頭による口約束で済まされる場合が多いと言えます。

雇用とは仕事をさせる目的で有償で人を雇うことを言いますが、民法第６２３条では雇用は当事者の一方が相手方に対して労務に服することを約し、相手方がその労務に対して報酬を支払うことを約することによって効力を生ずる契約である、と規定がなされています。

アルバイトの給与は、時間給、いわゆる時給や日当で支払われることが多くあります。

就労者の構成は２４歳以下の若年層、特に学生が多くいますが、高齢者も少なくありません。

大阪自治労連によるとアルバイト全体に占める比率は２４歳以下が５１％でそのうち２９％が学生で、５０歳以上は１７．２％というデータがありますが、近年の不況、リストラ事情という影響で高齢者がアルバイトとして仕事に従事する数は増加の傾向にあります。

勤務時間は、平均して正社員よりも少なくありますが、年間の就業日数が増えれば増えるほど、勤務時間も増える傾向が見られます。

就業構造基本調査によると、年間の就業日数が２００日未満では、アルバイトは勤務時間が週３０時間未満７６％に対して正社員は１１％、年間就業日数が２５０日以上では、アルバイトは勤務時間が週４３時間以上が４８％に対して正社員は７６％というデータがあります。

問題点としては、正社員と全く同じ仕事を行っても、社会からは所詮アルバイト、という差別を受けることが多々ある、ということです。

日常生活の中で気になっていても、世間的に知られていないお金の流れや価格、知ることで意外に得をする情報などをテーマに、ＶＴＲやゲーム形式で視聴者に紹介していく、新しい感覚の生活密着型バラエティで、この番組で紹介されたおもしろバイトはすぐに話題になることでも知られています。

隙間産業と呼ばれるようなアルバイトがメインですが、例えば先ほども名前だけ挙げさせて貰った、ただ歩くだけの地図ナビゲーションのアルバイトもこの番組で紹介され、それまで非常に地味な存在だったのに、一気に「楽で高収入」のアルバイトであることが知られ、募集には求人が殺到するようになりました。

地図ナビゲーションは具体的にどういうお仕事なのか、気になる方もいらっしゃると思います。

時給も２０００円と高額ですし、何と言っても自分の空いている時間を有効活用でき、スキルも経験もいらない楽な内容であることが魅力です。

具体的には、背中に無線ＬＡＮの電波を受信できるマシーンを背負って、あとはひたすら仕事の対象エリアを歩き回って移動する、というだけです。

移動して受信した無線ＬＡＮのアクセスポイントが地図ナビゲーションを作成する際材料となりますが、細い道などは徒歩で、一般道路などは自転車やバイクでもＯＫ、と移動手段をアルバイトの方で自由に選べるのも嬉しいですよね。

自転車やバイクなどでは体力的にも消耗が少ないので疲れなくて済みますね。

大人気の高額アルバイトというのも納得の案件です。

楽で高額のアルバイトの求人は、探せば割と発見できます。

コツは求人サイトや求人雑誌をこまめにチェックすることで、いち早く求人を見つけて応募するのがポイントです。

地図ナビゲーションのアルバイトのように、有名番組で紹介されてしまってからは希望者が殺到しますから、遅くてアルバイトにはありつけなくなる可能性は大きいです。

応募者が殺到すれば求人もクローズされてしまいます。

週刊オリラジ経済白書では他にも面白いアルバイトを紹介していますが、例えば育成ゲームの代行アルバイトです。

何年も前にたまごっちが大流行しましたが、育成ゲームは現在でも人気のゲームです。

ただ毎日育成のための作業をまめに行わなくてはなりません。

そこで、仕事などでゲームを続行できない間、ユーザーの代わりにゲームをする、というゲーム好きには信じられないようなおいしいバイトです。

１日８時間働いて、しかも日給１万円程度の収入を得ることができます。

その結果、就職氷河期と呼ばれる就職難の状況に陥ってしまったのです。

また、正社員の代替としてアルバイトなどの採用、若年で退職する人間の増加といった影響もあり、学業期間が終了してもアルバイトを続ける人間は増加しています。

この「就職氷河期」という就職難の別名は就職雑誌「就職ジャーナル」が１９９４年１１月号で提唱した造語で、１９９４年の流行語大賞に選ばれていますが、現在でもすっかり定着して使われていますよね。

１９９０年１月から株価は暴落を始めました。

その後、地価やゴルフ会員権価格なども連鎖して暴落し、こうした現象はバブル崩壊と呼ばれました。

翌年２月を境に、景気はリセッション入りし、人権費圧圧縮を目的にそれぞれの企業は軒並み新規採用を抑制します。

この企業側の動きによって１９９３年から２００４年に就職する新卒は、非常に困難な就職活動を強いられることになります。

１９９２年秋頃には「オイルショック以来の就職難」と言われましたが、バブル期の就職栄華期と比較すると、まるで天国と地獄と言っても過言ではないほど、大きな差があります。

運の悪いことに、この時期はちょうど人口の多い第二次ベビーブーム（団塊ジュニア）世代が大学を卒業し、就職する時期と重なっていたのです。

１９９６、１９９７年３月卒業の新卒は一時的な景気回復で、多少の恩恵を受けはしましたが、１９９７年下旬の大手金融機関が破綻したことなどによって、景気がどん底まで沈むと、これ以降新規採用の抑制はピークを迎えてしまいます。

更にこの時期は求人数の落ち込みの他に、企業の業績が悪化することによって新卒を育てる余裕がなくなってしまい、現場に即投入することができる「即戦力」を実務経験のない新卒に求める風潮も出てきました。

これによって雇用のミスマッチが増加し、単純に求人の数は増加しても、失業率が下がりにくくなっていったのです。

中途採用に関しては、新卒よりも雇用環境は厳しい、というのが現状です。

企業が即戦力を要求するおかげで、新卒時に正社員として正社員へと就職することができなかった者の多くがその後も引き続き正社員として雇用されることはなく、就職活動を諦める人間も現れ、離職者に関しても十分なスキルを蓄積できなかった人間は、再就職が困難な状態となっています。

近年頻繁に話題にされ、今では日本全体での問題にもなっている引きこもりやニートの問題ですが、こうした時代背景、経済事情の影響、というのも少なからずある、と分析することができます。

働きたくても働けない、というケースもあるということです。

アルバイトにはただ歩くだけの地図ナビゲーションなど、変わったものもありますが、死体洗いのアルバイトもよく話題にされますが、病院にまつわる都市伝説の１つです。

医学部や歯学部では、養成カリキュラムの中に必ず遺体の解剖実習が組み込まれていますが、この都市伝説は、その解剖実習などの際、献体を解剖前に洗浄・保存（固定）する作業が必要とされるため、病院では高い時給でアルバイトを雇い、この作業をやらせている、という話です。

死体洗いのアルバイトの話はバリエーションに富み、洗浄前の献体がホルマリンで満たされたプールに沈められていたり、洗浄する対象が献体ではなく、ベトナム戦争や朝鮮戦争で戦死した米兵であったり、と微妙にリアリティのある内容になっています。

また、洗浄ではなく、死化粧＝エンバーミング、という話もあります。

「バカの壁」で有名な養老猛は解剖学の学者ですが、著作の中でこの死体アルバイトに関してははっきりあり得ないと否定しています。

では、この奇妙なアルバイトの起源はどこにあるのでしょうか。

1つにはノーベル文学賞受賞作家である大江健三郎の著作の存在が考えられます。

１９５７年大江健三郎の小説「死者の奢り」が初出とする仮説は純文学畑を中心に広まっていますが、この話を大江健三郎自身がフィクションとして創作したのか、聞いた話を小説の素材として活用したのかはいまだに判然としません。

大江自身この質問を受けることはありますが、そのあたりの事情に関しては口を濁しています。

このように初出に関する真偽は不明ですが、「死者の奢り」が死体洗いのアルバイトを都市伝説として広く流布する一因になったのは確かです。

けれどこの起源説には異論もあり、小説の中で書かれているのは「死体洗い」ではなく、「死体運び」であり、また作品中で死体を沈めているプールに満たされた液体も、都市伝説で言われるホルマリンではなく、アルコールであるので、これだけ細部が異なる話が流布するきっかけとなるのは無理がある、と指摘する研究者もいます。

いずれにしても、実際には「死体解剖保存法」や「医学及び歯学の教育のための献体に関する法律」などによって、解剖のための遺体の取り扱いに関しては、非常に厳しい制限が設けられています。

一般的には、期間に定めのある契約に基づいて雇用される従業員を指す俗称です。

日常会話では「バイト」と略して呼ばれることが多いですね。

多くの場合は正社員と比較して勤務する時間は短く、また賃金も安い傾向にあります。

アルバイトという言葉は、明治時代に学生の間で使われていた隠語で、これが一般に普及して現在でも使用されるようになりました。

非正規雇用の一形態ですが、由来となったドイツ語の「Ａｒｂｅｉｔ」の意味は「労働」です。

英語ではＰａｒｔ?ｔｉｍｅ ｊｏｂ（パート・タイム・ジョブ）と訳されますが、ドイツ語でＡｒｂｅｉｔと言えば労働全般を指しますので、外来語となった日本でのアルバイトとは意味合いが違います。

日本語でいうアルバイトはドイツで「Ｊｏｂ（ジョブ）」と言い、こちらは英語からの外来語になります。

辞書を引くと学業や本業のかたわらに行う仕事であると書かれていることがよくありますが、「アルバイト」と「正社員」の区別は慣習的なもので、企業側がそのように呼び分けているだけで、これは「パート」と「アルバイト」の区別に関しても同じことが言えます。

法的にはどちらも労働者であることに変わりはありません。

違いは労働する時間や契約期間だけなので、アルバイトでも、年次有給休暇をはじめとする労働者としての権利を行使することができ、会社が正社員に提供する福利厚生などの対象になります。

実態として労働者権利の行使や福利厚生などの対象とされないことが多いのは、アルバイトの雇用側である会社の方針として対象外にされていることによります。

なお、このような格差の状況に対しては、自分は正社員ではなく、アルバイトに過ぎないから、と言って諦めないことが大事である、というような意見も出ています。

ちなみに年次有給休暇とは、労働基準法第３９条で規定されている制度で、雇用側から労働者に与えられる休暇のことで、その休暇に対して使用者は賃金を支払う義務があります。

有給休暇、年休、有休などと省略されて呼ばれることのが一般的ですので、正式名称で「年次有給休暇」と言われると戸惑う方もいらっしゃるかも知れません。

有休は将来的には、ホワイトカラーエグゼンプション対象労働者に対する適用が注目される制度である、と言われています。

就業規則などで定められた、本来の休日以外に給与を貰いながら取得できる休暇ですが、１９３６年のＩＬＯ５３条条約によって定められましたが、日本では戦後１９４７年に労働基準法が定められたことによって導入されました。